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ホストタウン 活発に交流

2020年東京五輪・パラリンピックに向け、全国の自治体が参加国・地域と交流する「ホストタウン」に登録する動きが広がっている。府内では茨木市や貝塚市など6市が手続きを済ませており、各自治体や地元の団体は、代表チームの事前合宿を誘致するなどして国際交流を進め、まちを元気にしたいとしている。

ホストタウンは大会に参加する選手らを地域でもてなし、参加国・地域との交流を進める制度。全国の335自治体が104の国・地域を対象に登録している。

ホストタウンに登録すると、自治体は競技場の改修などで国から地方交付税の優遇措置や、国際交流員の増員といった支援が受けられるメリットがある。

今年8月、台湾のホストタウンになった貝塚市は卓球の新リーグ「Tリーグ」のチームの練習拠点で、チームには台湾の選手も所属している。今後は台湾の中高生チームと市内の中学生との交流を進めていく計画で、担当者は「将来の五輪選手養成を応援したい」と言う。

泉佐野市は、友好都市提携を結ぶ自治体があるウガンダとモンゴルを登録した。モンゴルは冬場は酷寒で屋外練習が難しいため、陸上競技の選手らが今年1~2月、市内で合宿したという。

 

ホストタウン 活発に交流・・・五輪・パラへ茨木など6市 2018年10月07日(読売新聞

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